海外駐在員になるにはどうすればいい？準備５選【海外赴任】

こんな疑問を解決します。

本記事を書いた人は下記のような人です。

私も２年前までは英語超初心者でしたが、今では海外駐在員として現地人のマネージャーとして仕事をしています。

海外駐在員になろうと思ってなってない人も多いと思いますが、中には、海外駐在員になりたくてなりたくて仕方ない人もいると思います。現在、自分は海外駐在員として欧州のとある企業で働いてます。自分は正直なりたくてなったわけではないです。

ですが、ある時「なんか海外駐在員にそうなりそうな予感がする。」と感じたことがあります。そう感じた半年後に実際に海外赴任を告げられ海外駐在員になりました。その経験踏まえて、この記事を書きます。

本記事を読むと以下のことが分かります。

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興味のある方は是非覗いていってください。

海外駐在員になるための準備５選

先に結論を書きますが、以下の5選が必要なことです。

• 海外に拠点・本社がある企業に就職
• 海外勤務希望をPR
• 英語が喋れることをアピール
• 日本に家を買わない
• 海外への抵抗感をなくしておく

基本的なこともありますが、
この5選を意識していれば、
海外駐在員になれる可能性はかなり高まります。

次項より深掘りします。

海外に拠点・本社がある企業に就職

まず第1に海外に拠点・本社がある企業に就職していることが大前提です。

特に日本より海外の事業に重きを置いている会社を選ぶとよいででしょう。

大手の車関係、電気関係、機械関係は海外に拠点はあるので、営業、開発、などどんな職種でも海外駐在員になれる可能性はあります。

大手でなくても、ベンチャーやIT系でもいろんな国に拠点はあるので、それらを調べてみましょう。

ですが、

日本にしか拠点がない場合は、その会社で海外駐在員になることはかなりレアです。

日本にしか拠点がない会社の場合だと、自分から、会社の上層部に掛け合って、事業プランを書き、自らが海外駐在員の第1号になるしかありません。

これはかなりハードルが高いと思いますが、できないことではないとおもいます。

ですので、まずは海外に拠点、本社のある企業に就職しましょう。

海外勤務希望をアピール

これから会社採用の面接するという方であれば、まず海外での勤務を希望すること自らアピールすべきです。

会社入ってからでもアピールは十分可能ですが、入るときに伝えるのが一番です。

すでにある会社で働いている人については、定期的にある上司との面談（基本はあります）でアピールしましょう。

また、どうPRするかも大事です。

「海外の＊＊＊事業の、＊＊＊部分に自分の力が役立つ、やってみたい」というような具体的な説明が大事です。

そのほうが説得力があります。

会社もバカではありません。

ただただ、海外に行きたい、ということだけでは、なかなか海外へ行かせてくれません。

会社は適材適所の人材配置を考えますので、あなたが本当に海外で有用かどうかを会社に伝える必要があります。

そのため、すでに会社で働いている人は、会社での実績ある程度あったほうが、会社へのアピールも、より具体的なものになるでしょう。

英語が喋れることをアピール

世界には、タイ語もあれば、イタリア語、ドイツ語など、各国の母国語があります。

ですが、基本は”英語”です。

ごくまれに英語をしゃべれない現地人はいますが、仕事をする人は１００％英語がしゃべれます。

そのため、そこへ飛び込むには、絶対的に英語が必要です。

ビジネス英会話は普通の英会話と違って、フォーマルな表現も必要になるので、ぜひオンライン英会話、本などを利用し勉強しましょう。

海外への抵抗感をなくしておく

海外駐在員になりたい人で、海外への抵抗感がある人はなかなかいないと思いますが、海外は思った以上に日本と違います。

• 　水道水くさい、硬水しかない
• 　日本食無い
• 　食事はおいしくない
• 　外国人は仕事できない、いうこと聞いてくれない
• 　そもそも飛行機が嫌い

これらをどれか一つでも意識してしまうひとは少し抵抗感があるということです。

海外はいろんなことが日本と違うので、それら何が来ても、動じないようにしないと海外駐在員としては、苦痛です。

日本に家を買わない

これは必須なことではないですが、日本に家があると海外駐在員でも、正直大変です。

家の管理の手続きや、日本で何か災害があった時でも何かと心配しなければいけません。

海外駐在員になりたいなら、絶対に持ち家は買わないでおきましょう。

マンションは、比較的簡単に手放せるので、まだましかもしれません。

可能な限り、不動産所持は控えて、身軽になっておくべきです。

海外駐在員に求められる条件

次は準備整ったとして、人としていくつか備えておいたほうがいいことがあります。

同じ会社でずっと働く人材であること

まずはこれが第一条件です。海外転勤には莫大な投資が会社としては必要です。

海外に転勤させたけど、すぐ退職・転職されてしまっては会社としては大損です。

ですので会社が海外駐在員を人選する時には、国内転勤とは違いかなり慎重に判断します。

判断のポイントとしてはこの人材は将来会社として重要かどうか、投資するに値するかです。海外で暮らすのはそれなりに大変です。過大なストレスを感じやすい環境の場合もあります。企業によってある程度判断基準は違うと思いますが、海外駐在員を選ぶ判断には以下の３つの視点があります。

• 既婚者、妻帯者であること
• 精神的にタフであること
• 会社の利益を考えていること

既婚者（妻帯者）である

もちろん必須ではない。ですが、独身者よりも既婚者の方が選ばれやすいです。

年齢的にも結婚してある程度会社で結果を出した人というのは30歳を過ぎたあたりに当てはまり、これらの世代の人はおおむね結婚しているため、結果的に既婚者である場合が多いです。

ですが、既婚者であることの意味には２つのポイントがあります。

• 家族を養うという使命からしっかりと会社で働く
• 大変な海外生活を家族と共に乗り切ってほしい

前者の家族を養っているから簡単には辞めないだろ　という考えは、昔から言われている「家を買ったら転勤」とか「子供が産まれたら転勤」とかそういう慣習と近いものがありますね。前者も後者も海外だからといって特別必要なことではないですが、海外駐在する場合にはよりフォーカスされるところです。

精神的にタフである

次はタフであることです。体力的によりも精神的にです。

海外での仕事というのは言語の壁もそうですが、普段の食事、環境から人種の差による理解できない言動など、ストレスに感じることは無限にあります。

事実、駐在員のうつ病や自殺率の高さは日本で仕事をしている人の３倍とも言われています。会社はそこまで個々人のヘルスケアについてサポートしてくれませんが、会社が思う日本での過去のあなた性格や印象などから「こいつは苦境でもタフになっていけるな」と思われているかどうかによってある程度影響は出てくると思います。

会社の利益を考えていること

次は建前上でも会社の利益を考えているかどうかです。簡単に言うとQCDの観点で常に最適な解をもとめるよう務めているかどうかです。仕事をする上でそれら品質、納期、コストを常に意識して取り組んでいるかどうかは会社はしっかり見ています。それらの結果日本でやってきたあなたの成果が生まれているわけですから。

どんな環境でも仕事を回せる人材である事

次は仕事がしっかり回せるかどうかです。日本から海外駐在するということは日本でやっていたことと同じことをやるというよりは、日本でやってきたことを現地人に指導してそれらを現地で浸透させることが目的になっていたりします。具体的に仕事を回すってどういうことと思うかもしれませんが、そが分からないような人は海外駐在員には選ばれにくいでしょう。

自分で考えてPDCAを回せる

仕事が回せるとじゃ、自分で考えてPDCAを回せる人です。

自分で計画をたて実行し、結果を確認し分析して次につなげる。そういった一連のアクションを自分でできるかどうかです。時には重要なジャッジも必要です。海外駐在は関連会社や海外の現地法人に出向。そこで現地人を束ねるような立場になる場合が多いです。

指示してくれる上司はおらず自分で判断し自分でやらせないといけません。

社会人としての基本が必要

当たり前のことです。

報告や連絡、スケジュールの立て方、ビジネスマナー、取引先様との接待や交渉などなど、社会人として普通に出来ている人は意識せずともできているので意外と忘れがちかもしれません。

さぼらない

これも当たり前のこと。

海外駐在では周りに日本人が居ないため、ある意味で自由です。ですが自由になるとさぼりがちな人いますよね？そんな人ではダメです。多少時間が出来たとしても、普段できない仕事の資料を作ったり、今後に必要な事前資料を作ったり、何かそういったことをできる人であることが大事です。

まとめ

以下で整理します。

海外駐在員になるため5選として、以下を意識しながら会社生活を送りましょう。

［重要なこと］

• 海外に拠点・本社がある企業に就職
• 海外勤務希望をPR
• 英語が喋れることをアピール

［頭の片隅にとどめておくこと］

• 日本に家を買わない
• 海外への抵抗感をなくしておく